掘るより動かす：欧州石油メジャーがイラン戦争の原油乱高下で稼いだ理由

「原油価格が上がったから儲かった」。それだけでは、2026年第1四半期の欧州石油メジャーの強さは説明しきれない。

イラン戦争は供給網とホルムズ海峡の海上輸送を揺さぶり、原油市場に急な価格変動を生んだ。BP、シェル、トタルエナジーズにとって大きかったのは、油価そのものよりも、その乱高下を取引できる体制だった 。

収益の源泉は「高値」だけではなく「ズレ」

ロイター配信の報道では、BP、シェル、トタルエナジーズの取引部門が、イラン戦争によるエネルギー供給逼迫を受けて2026年第1四半期に大きな利益を上げ、3社合計の取引益は少なくとも25億ドルに達したとされた 。

ただし、この数字は推計として読む必要がある。石油メジャーは、取引デスクごとの利益を投資家が横並びで比較できる形で細かく開示しているわけではない。見えているのは、決算説明、会社全体の利益、そして市場関係者に基づく報道を組み合わせた姿だ 。

もちろん、油価上昇も追い風だった。Euronewsは、混乱の中で国際指標であるブレント原油が1バレル100ドル前後まで上昇したと報じている 。だが、欧州勢の優位をよりよく説明するのは、地域間、受け渡し地点、原油の種類、出荷タイミングの間に生まれた価格差だ 。

石油ショックを利益に変える「現物トレーディング」

石油会社のトレーディングは、単に先物価格の上下に賭ける金融取引ではない。実際の混乱局面では、どこから原油を調達し、どの船で運び、どの市場で売るかが利益を左右する。

ロイター系報道は、イラン戦争で供給網が乱れた局面では、世界中で原油を動かす力が、ときに地下から原油を掘り出す力を上回る価値を持ったと指摘している 。

具体的には、次のような経路で利益が生まれる。

• 地域間の裁定取引：ある市場が別の市場より逼迫すれば、供給できる企業は高く売れる地域へ原油を振り向けられる 。
• 貨物の行き先変更：通常の物流が乱れたとき、取引網と輸送網を持つ企業は、船荷の仕向け地を変えやすい 。
• 価格リスク管理：相場の振れが大きいほど損失リスクも増すため、大手の取引部門はヘッジや契約設計を使いながら現物市場にとどまる 。
• 物流そのものが利益率になる：危機時に希少なのは埋蔵量だけではない。必要な原油を、必要な買い手に、必要な時点で届ける力も希少になる 。

ここに「掘る会社」と「動かす会社」の違いがある。BP、シェル、トタルエナジーズは長年、大規模な石油トレーディング機能を築いてきた。ロイター系報道は、それが現在の事業モデルの中核にあると説明している 。

BP：取引効果が最も見えやすかった会社

BPは2026年第1四半期に、基礎的な再調達原価ベース利益、いわゆる基礎的RC利益で32億ドルを計上した。前年同期の13億8,000万ドルから2倍超となり、同じ報道で示されたアナリスト予想の26億7,000万ドルも上回った 。

この伸びは、イラン戦争が世界のエネルギー市場に与えた影響の中で、同社が「例外的」と表現した石油取引の貢献によるところが大きいと報じられている 。BPは、供給ショックをトレーディング能力が増幅した代表例といえる 。

シェル：価格ショックと取引規模が効いた

シェルは2026年第1四半期の調整後利益を69億ドルと発表した。EUobserverは、この結果を、イラン・米国間の戦争と供給不安で石油・ガス価格が上昇したことと結びつけて報じた 。

Euronewsも、イラン紛争に伴う混乱で欧州の石油・ガス企業が高いエネルギー価格の恩恵を受け、シェルの第1四半期利益が増えたと伝えている 。

ただし、シェルの利益をすべて「取引益」と読むのは単純化しすぎだ。それでも、ロイター系報道はシェルをBP、トタルエナジーズと並べ、同四半期の市場の歪みから大きな取引収益を取り込んだ欧州メジャーの一角として位置づけている 。

トタルエナジーズ：ホルムズ海峡の混乱が追い風に

トタルエナジーズは、2026年1〜3月期の純利益を58億ドルと発表した。Le Mondeによると、これは前年同期の約39億ドルから51％増で、中東での紛争と2月28日に始まったホルムズ海峡のほぼ全面的な停止により、同社の四半期業績は大きく押し上げられた 。

Euronewsも、トタルエナジーズの利益が58億ドルへ急増したことを、イラン紛争に伴う混乱で欧州エネルギー企業の利益が膨らんだ流れの一部として報じている 。

なぜ米系大手との差が出たのか

この局面は、欧州と米国の石油メジャーの事業モデルの違いを浮き彫りにした。ロイター系報道は、BP、シェル、トタルエナジーズの取引部門が供給逼迫から数十億ドル規模の利益を得た一方、シェブロンやエクソンは危機を同じようには収益化できなかったと伝えている 。

Statistaも、2026年のホルムズ海峡危機が西側の大手石油会社に一律の追い風をもたらしたわけではなく、欧州企業の第1四半期利益が増えた一方で、米国勢は減益となったと整理している 。

つまり、戦争による原油高はすべての石油会社を同じように押し上げたわけではない。混乱した市場を収益化できたのは、現物取引、物流、情報、リスク管理を組み合わせる事業モデルを持つ企業だった 。

政治問題になりやすい理由

この利益は、投資家にとっては好決算でも、政治的には扱いが難しい。Euronewsは、エネルギー企業の利益急増を受け、欧州で超過利潤税、いわゆるウィンドフォール税を求める声が再燃したと報じた 。EUobserverも、シェルの利益急増をそうした課税圧力の高まりとともに伝えている 。

通常の操業改善ではなく、戦争に伴う価格変動や供給不安から生まれた利益と見なされるほど、その利益は社会的な反発を招きやすい 。

要するに

2026年第1四半期の欧州石油メジャーの好決算は、単なる「原油高ボーナス」ではなかった。イラン戦争で市場が分断され、物流が乱れ、価格差が広がったことで、ボラティリティそのものが取引可能な資産になった。

BP、シェル、トタルエナジーズが強かったのは、原油を多く掘る力だけでなく、必要な場所へ素早く原油を動かす取引網と物流網を持っていたからだ 。油価上昇は追い風だったが、競争力の本体は、混乱した世界市場の中で原油をより柔軟に動かせる能力にあった 。