なぜJHICCは失敗し、CXMTは中国のDRAM有力企業になったのか

中国のDRAM産業は2016年、国の支援を受けた2つの大型プロジェクトから本格的に動き始めた。福建省の福建晋華集成電路（JHICC）と、安徽省を拠点とする長鑫存儲技術（CXMT）である。両社の狙いは、Samsung Electronics、SK hynix、Micronの3社に集中していたDRAM市場に、中国勢として食い込むことだった。

それから約10年。結果は対照的だ。JHICCは量産体制を確立する前に事業の勢いを失った一方、CXMTは実際にDRAMを生産する事業基盤を築き、中国を代表するメモリーメーカーへと成長した。

分岐点は、単純な資金力や工場の大きさではない。より重要だったのは、技術への依存をどう管理したかだ。JHICCは台湾の半導体受託生産大手、聯華電子（UMC）を通じて、短期間で技術を取り込む道を選んだ。対するCXMTは、知的財産（IP）の取得、社内エンジニアリング能力、継続的なプロセス開発に重きを置いた。米中の技術対立が激しくなると、この違いが決定的になった。

同じ目標、異なる技術戦略

2016年当時、世界のDRAM市場はSamsung、SK hynix、Micronの3社による寡占状態にあった。中国の新プロジェクトは、戦略的に重要なメモリー分野で国内の選択肢をつくり、輸入依存を減らすことを目指していた。

JHICCとCXMTはいずれも、300ミリメートル（12インチ）ウエハーを使う大型工場を計画していた。報道では、両社とも大規模生産を早期に始める構想を掲げていたとされるが、先端DRAMを製造するための専門知識を得る方法は大きく異なっていた。4950

DRAM工場を建設することは、課題の一部にすぎない。競争力のあるメーカーになるには、製造プロセス、デバイス設計、装置の運用、高い歩留まり、顧客認証、そしてメモリー市場の景気循環を乗り切る資金が必要になる。両社の差は、こうした目に見えにくい基盤への取り組みに最も表れた。

JHICCはUMCによる「速い技術移転」に賭けた

JHICCは工場建設に資金を投じ、UMCとDRAM技術の開発で提携した。当時の報道によれば、UMCは中核となる技術チームを派遣し、32ナノメートル世代のDRAMプロセス開発を支援する一方、JHICCが生産ラインや研究設備の費用を負担する計画だった。35

これは、学習期間を短縮するという点では合理的な選択だった。すべてをゼロから構築するのではなく、既存の半導体メーカーが持つプロセス技術を利用できるからだ。

しかし、その代償は大きかった。プロジェクトの技術的進展が外部パートナーに集中し、さらに、その技術の出所と利用方法が法的・地政学的に持続可能かどうかに左右される構造になったのである。

この弱点は、Micronが元従業員とUMCについて、DRAMの営業秘密を不正に取得し、JHICCの利益のために移転したと訴えたことで一気に表面化した。米国の刑事事件では、UMCが営業秘密窃取について有罪を認め、捜査に協力することに同意し、6,000万ドルの罰金を科された。33

米国のEntity List指定が量産直前のJHICCを止めた

2018年10月、米商務省はJHICCをEntity Listに追加した。この指定により、許可なしに米国原産の製品、ソフトウエア、技術、部品、技術サポートへアクセスすることが制限された。37

タイミングは極めて悪かった。JHICCの工場は商業生産に近づいていたが、半導体工場は建物と設置済み設備だけでは稼働を維持できない。サプライヤーからの継続的な供給、プロセス支援、トラブル対応、設備更新、エンジニアリングの知識が必要だ。

外部からの支援が断たれたことで、JHICCは試験段階のプロジェクトから、安定した大規模量産へ移行するための時間と余力を失った。生産の停止につながったのは、工場そのものがなかったからではなく、量産に不可欠な周辺の技術・供給体制を維持できなかったからだ。

その後、法的な結論はより複雑になった。UMCが有罪を認めたからといって、JHICCも同じ結果になったわけではない。2024年2月、米連邦裁判所の裁判官は、検察がJHICCの刑事責任を立証できなかったとして、同社に無罪判決を言い渡した。34

MicronとJHICCも世界各地の訴訟を終結させる包括的な和解に達した。36 しかし、和解や無罪判決によって、失われたプロセス開発の期間、サプライヤーとの継続性、顧客認証、そして市場での勢いが戻るわけではない。

JHICCの事例が示すのは、関連する法的問題がすべて決着するよりはるか前に、半導体プロジェクトが商業的に行き詰まることがあるという現実だ。

CXMTはより持続的な技術基盤を築いた

CXMTも、立ち上げ当初から外部の知識を必要とした。数十年分の業界経験を持たない新興DRAMメーカーが、すべての能力を一夜にして再現することはできない。

ただしCXMTは、稼働中の外国パートナー1社に依存するよりも、社内の研究開発組織とIP基盤を築くことに重点を置いた。

重要な一歩となったのが、2019年に報じられた、カナダのWi-LAN子会社Polarisとの契約だ。契約を通じてCXMTは、ドイツの旧Qimondaに由来するDRAMの知的財産をライセンスし、取得したとされる。これにより同社は、過去のDRAM技術や特許を法的に利用できる基盤を得て、自社のエンジニアリング組織を通じて発展させる道を確保した。31

もちろん、取得したIPがあれば、すぐに技術的自立を達成できるわけではない。知財は、現在の製品、製造装置、材料、設計ルール、歩留まり目標に合わせて調整する必要がある。

それでも、CXMTにとっては学習を積み重ねられる、より守りの堅い土台になった。単一の外国パートナーからの支援が途切れるかどうかに左右されるのではなく、世代を重ねるごとにプロセス知識を社内に蓄積できたからだ。

政府系資本と中国国内の需要も、開発費や設備拡張の負担を吸収する時間をCXMTに与えた。報道によれば、CXMTは生産基盤と製品を開発する間、赤字を抱えながら事業を継続し、その後、メモリー価格と需要が急伸した局面で黒字化した。1728

生産立ち上げから大型IPOへ

CXMTの成果は、Samsung、SK hynix、Micronにすぐ追いついたことではない。意味のある規模のDRAM生産に到達し、技術を改善し、さらなる資金を呼び込める事業基盤を生み出したことにある。

その進展は、2026年7月の上海上場で大きく注目された。CXMTは579億2,000万元（約86億ドル）を調達し、初日の株価は約466％上昇した。Reutersによれば、上場直後の一時期、CXMTは中国株式市場で最も価値の高い企業となり、同年のアジア最大のIPOにもなった。19

この市場の熱狂には、中国の半導体産業への期待だけでなく、メモリー市場が非常に強い局面にあったことも影響している。CXMTは2026年上半期に1,503億元の売上高と776億元の純利益を計上した。前年同期の赤字から黒字へ転換した背景には、コンピューティング需要の急増に伴うメモリー価格と販売の伸びがあった。17

ただし、これらの数字をもってCXMTが既存3社と完全に肩を並べたと見るべきではない。業界報道では、主要なプロセス技術でCXMTはなおSamsungやSK hynixに後れを取っているとされ、市場シェアや生産能力の推計も、算定方法によって差がある。5357

CXMTの進歩は大きい。しかし現時点での位置づけは、先端DRAMやAI向けメモリー製品のすべてで既存大手と同等の企業というより、急速に成長する有力な挑戦者である。

CXMTはJHICCの失敗を避けたが、地政学リスクからは逃れられない

CXMTの技術をより社内に取り込むモデルは、JHICCとは異なる種類の脆弱性を抑えた。しかし、地政学的なリスクまで消したわけではない。

2025年、米国防総省はCXMTを「中国軍事企業」に指定した。CXMTはこの指定に異議を唱え、裁判で取り消しを求めている。同社は、DRAM製品は民生・商用向けに設計・販売していると主張している。1

この指定は、米商務省のEntity Listへの追加とは別の制度だ。両者を混同してはいけない。国防総省による軍事企業指定は、政府調達、契約、評判、顧客との関係に影響し得る。一方、Entity Listは輸出管理の仕組みであり、対象取引には許可が必要になる。Reutersは2026年6月、米国がCXMTをより広範な貿易ブラックリストに加えることを検討したものの、その時点では実施していないと報じた。2

この違いは、CXMTが国内の技術力を高めた後も政治的に脆弱である理由を示している。半導体の生産は、製造装置、ソフトウエア、部品、材料、技術サービス、顧客、資金調達など、国境をまたぐエコシステムに依存している。どこか一つの接点で規制が強化されても、拡張が遅れたりコストが上昇したりする可能性がある。

2社の対比から見える中国のメモリー戦略

JHICCとCXMTの対照は、中国が国内DRAM産業を築こうとするうえで、少なくとも4つの教訓を示している。

1. 工場だけでは産業能力にならない

両社は大規模なウエハー工場を目指した。しかし、工場が競争力を持つには、プロセス知識、歩留まり、エンジニア人材、サプライヤーへのアクセス、顧客認証が必要だ。JHICCには物理的な工場計画と技術パートナーがあったが、商業生産に必要なシステム全体を維持できなかった。

2. 技術移転は進展を加速する一方、リスクも増幅する

UMCの協力は、JHICCにDRAMへ素早く参入する道を提供した。しかし、技術の出所をめぐる法的・地政学的リスクも集中させた。CXMTが取得IPと社内R&Dを組み合わせた道は、より遅く、費用もかかったが、外部の単一関係が変化しても残る組織的な知識をつくりやすかった。3331

3. メモリー産業では忍耐強い資本が重要になる

DRAMは設備投資が大きく、市況変動も激しい。CXMTは、設備能力を増やし製品を開発する間の赤字を耐え、その後、メモリー需要の回復と上場による資金調達の恩恵を受けた。IPOは生産能力、技術改良、研究開発に向けた大きな資金源となったが、追いつくためのコストそのものを消すわけではない。171952

4. 国産化しても政治的リスクは残る

CXMTの歩みは、国内R&DとIPによって信頼できる挑戦者を生み出せることを示す。一方、米国防総省との法廷闘争は、その成果の限界も浮き彫りにしている。外国技術への依存を減らしても、外国製の装置、海外顧客、規制、国家安全保障政策から完全に自由になることはできない。12

中国のDRAM産業に残された狭い道

JHICCとCXMTの成否を分けたのは、片方だけが国家支援を受けていたからではない。両社とも国の後ろ盾を持つプロジェクトだった。決定的だったのは、政治的・法的な衝撃を受けた後も、技術学習を継続できる構造を持っていたかどうかである。

JHICCは、外部技術への依存度が高いルートを選び、量産に近づいたところでその道を断たれた。CXMTは、より時間のかかる資金調達、取得IP、社内R&D、製造規模の拡大を組み合わせ、進歩を積み重ねる可能性を高めた。

ただし、CXMTの台頭は中国のDRAM問題が解決したことを意味しない。同社は依然として、技術差、歩留まりとコスト、市況変動、そして輸出規制強化の可能性に直面している。

より広い意味での教訓は明確だ。中国は本格的なメモリーチップの挑戦者を育てられる。しかし、そのためには、忍耐強い資金、国内需要、合法的に利用できる技術、継続的なエンジニアリング、製造規律、そして地政学的なボトルネックへの対処を同時に成立させなければならない。

CXMTはJHICCよりもはるか先までその道を進んだ。だが、その道が政治的に安全になったわけではない。