BofA調査：機関投資家が株式へ過去最大の資金シフト、わずか1カ月で強気へ転換

4. AI投資への長期期待
企業による人工知能（AI）関連インフラへの巨額投資が続くとの見通しも、株式市場の成長ストーリーを支えています。

4月の悲観ムードとの対比

今回の強気転換が注目されるのは、4月の調査が真逆の結果だったためです。

当時の主なポイントは次の通りです。

• 投資家心理は2025年6月以来の弱気水準まで低下。
• 世界経済の見通しについて純36％が「悪化」を予想。
• 株式配分は大幅に低下し、ネット13％のオーバーウェイトまで縮小。
• 投資家は守りの姿勢を強め、現金保有を増やした。

つまり、成長鈍化やインフレの長期化を懸念してリスク資産を減らした直後に、5月は一気に逆方向へ動いたことになります。

年初の「超強気」からの振れ幅

さらにさかのぼると、2026年の年初には市場が極めて強気だった時期もありました。

• BofAの「ブル＆ベア指標」が**“ハイパー・ブル”水準**に到達。
• ファンドマネージャーの平均現金比率は約3.2％と過去最低。

現金比率が低い状態は、投資家がすでにほぼフル投資に近い状態であることを意味し、追加資金が入りにくいという点では逆張りの警戒サインと見られることもあります。

2026年の流れをまとめると、

• 年初：極端な強気
• 春：急速な悲観（4月）
• 5月：再び急激な強気

という非常に振れ幅の大きい心理変化が起きています。

強気回帰がリスクになる可能性

短期的には投資家心理の改善は株式市場の追い風になります。ただし、急激な強気転換にはいくつかのリスクもあります。

ポジションの過密化
多くの投資家が同時に株式を買い戻すと、新たな買い手が減り、市場が上昇しにくくなる可能性があります。

政策依存のリスク
今回の楽観はFRBの利下げ期待に支えられています。インフレが予想以上に粘着的なら、利下げが遅れ市場が調整する可能性があります。

成長見通しの不確実性
4月に広がった世界経済減速への懸念は完全には消えていません。景気指標が弱ければ、楽観ムードは再び崩れる可能性があります。

市場が注視する「投資家心理」

BofAのファンドマネージャー調査は、機関投資家のポジションと心理を測る代表的な指標です。今回の5月の結果は、マクロ環境や金融政策の期待が変わると、投資家の資産配分も急速に変化することを改めて示しました。

そして歴史的に見ると、こうした急激な強気転換は、時に市場の勢いを強める一方で、逆張りの警戒シグナルとしても注目される局面になり得ます。