複数のショックが、同じ食料システムに重なっている。紛争はエネルギーや海運を混乱させ、干ばつは収穫量を減らす。燃料や肥料が高騰すれば、次の作付けも縮小しかねない。

その結果、食品は「作る」「運ぶ」「買う」のすべての段階で高くなる。問題の核心は、世界中で直ちに食料が消えることではない。輸入への依存度が高い国、通貨安に見舞われた国、港から内陸部への輸送網が弱い国で、長期的かつ不均一な食品の購入困難が広がることだ。

供給ショックは現実だが、影響は一様ではない

米国は2026／27年度の小麦マーケティング年を迎えるにあたり、全小麦の生産量が15億3,100万ブッシェルになると予測されている。これは1970／71年度以来の低水準だ。米農務省は、グレートプレーンズの干ばつに加え、長期的な小麦作付面積の減少が見通しを押し下げていると説明している。17

豪州でも減産が見込まれる。豪州農業資源経済科学局（ABARES）の2026年6月見通しによると、2026／27年度の全国の冬作物生産量は5,450万トンとなり、前年度から21％減少する見込みだ。一方で、過去10年平均を4％上回り、記録上7番目に大きい冬作となる可能性もある。5 7

この違いは重要だ。収穫量が減ったからといって、直ちに世界的な飢饉が起きるわけではない。しかし、主要輸出国の別の地域で天候被害が起きたり、航路の安全確保にコストがかかったりすれば、需給の余裕は急速に失われる。

エネルギーの混乱が食品価格に波及する理由

農業は、種まき、灌漑、収穫、乾燥、製粉、冷蔵、トラック輸送など、ほぼすべての段階でエネルギーを使う。そのため、原油の輸送が滞ると、消費者への影響はガソリン価格の上昇だけにとどまらない。

特にホルムズ海峡で輸送が混乱すれば、買い手が代替供給を奪い合い、商業在庫が取り崩されることで、原油や石油製品の価格が急速に上昇する可能性がある。米議会調査局は、海峡の混乱が窒素系・リン系を含む化学肥料の生産にも影響を及ぼすと指摘している。49

国連食糧農業機関（FAO）も、燃料、天然ガス、肥料の流れが途絶えれば、次の作付け期が脅かされると警告している。短期的な物流ショックが、後の収穫量を減らす「次のシーズンの供給ショック」へ変わる恐れがあるためだ。63

なかでも肥料は、見過ごされがちな二次的リスクだ。価格が農家にとって手の届かない水準になったり、供給が遅れたりすれば、施肥量を減らす判断につながる。すると後の収量が落ち、紛争や航路の混乱が収束した後も、危機が長引く可能性がある。

天候が別々のリスクを同時に増幅させる

干ばつと猛暑は収穫量を直接減らすだけでなく、物流も妨げる。河川の水位が下がれば、はしけや内陸水運の輸送能力が落ち、穀物や肥料をより高コストのルートへ振り替えなければならない。高温は収穫前の作物を傷め、土壌水分の不足は作付け面積や収量の潜在力を低下させる。

長期化し、異例の強さとなるエルニーニョが発生すれば、複数の農業地域で被害をもたらす天候の確率が高まる可能性もある。ただし、2027年まで続く「スーパーエルニーニョ」という見方は、確定した予測ではなく、あくまでシナリオとして扱う必要がある。実際の影響は、現象の進み方と地域ごとの天候に左右される。

危険なのは、リスクが同時に起きることだ。単一地域の干ばつなら市場は対応できるかもしれない。しかし、複数の主要生産地が減産に見舞われる一方で、エネルギー費と運賃も高い状態になれば、政府や市場が吸収できる余地は小さくなる。

穀物が存在していても、貿易の分断で高くなる

不足を恐れる政府は、輸出を制限したり、備蓄を積み増したり、特定国との優先的な二国間取引を結んだりする。こうした措置は短期的には自国の供給を守るが、公開市場に出回る量を減らす可能性もある。

市場が分断されると、外貨準備、保管能力、国内生産、外交上の交渉力を持つ国ほど調達しやすくなる。輸入依存国や内陸国では、航路の変更、国境での遅延、内陸輸送、保険料が積み重なり、最終的に届く食品の価格が上昇する。

そのため、国際的な指標価格だけでは、脆弱な国の家庭が実際に支払う価格を十分に説明できない。世界市場が機能しているように見えても、特定の国では食品価格が急騰したり、局地的な品不足が起きたりすることがある。

中央銀行は需要を抑えられても、小麦を増産できない

食品とエネルギーのショックは、消費者物価を直接押し上げる。長期化すれば、賃上げ要求、企業コスト、インフレ期待にも影響が及ぶ。

利上げをしても、航路を再開させたり、失われた収穫を取り戻したり、肥料を製造したりすることはできない。中央銀行にとっては難しい判断になる。金融引き締めは需要を抑え、一時的な供給ショックが定着するのを防ぐ可能性がある一方、価格上昇の元の原因を取り除くことはできないからだ。

政策当局は、単発の価格上昇と、賃金やサービス価格に波及する持続的なインフレを区別しなければならない。エネルギー、運賃、食品のコストが早期に正常化すれば、インフレ圧力は薄れる可能性がある。しかし、肥料不足が次の作付けに影響すれば、ショックははるかに長く続く。

世界全体の指標が改善しても、飢えは悪化しうる

最新の世界評価には、進展と警告の両方が含まれている。2025年に栄養不足に陥った人の割合は世界人口の7.8％、約6億4,500万人となり、2024年の8.1％から低下した。33

ただし、改善は地域によって大きく異なる。ロイターは同じ評価を報じる中で、2025年のアフリカの栄養不足人口は約3億900万人、住民のおよそ5人に1人に当たると伝えた。また、気候ショック、貿易の混乱、ホルムズ海峡に関連するエネルギー圧力がもたらすリスクも指摘している。35

食料危機は、食料そのものが存在しなくなる前に、購入できないという形で始まることが多い。家庭は栄養価の高い食品を買う量を減らし、食事の回数を減らしたり、生産に必要な資産を売ったりする。国全体の飢饉指標が悪化する前に、家計の食生活や栄養状態が崩れる可能性がある。

輸入費が膨らむときに、政府が補助金、学校給食、人道支援に充てられる財政余地を失っている場合、影響はさらに深刻になる。

リスクを抑えるために必要なこと

有効な防波堤は、金融政策だけでなく、実務的な対策だ。

• 食料、燃料、肥料の貿易回廊を可能な限り維持する。
• 国際市場から供給を一斉に締め出すような広範な輸出規制を避ける。
• 最も影響を受けやすい国の輸入資金と、対象を絞ったセーフティーネットを確保する。
• 次の作付け期を迎える前に、貯蔵、灌漑、種子、地域生産を強化する。
• 一つの海上チョークポイントが食品の最終価格を左右しないよう、代替輸送ルートを維持する。
• 次のシーズンの収穫リスクを早期に察知するため、肥料の供給状況を監視する。

教訓は、食料安全保障が収穫量だけで決まるものではないということだ。燃料を購入できるか、肥料が適時に届くか、船が安全に航行できるか、そして貧しい買い手が外貨にアクセスできるかが重要になる。

これらの仕組みが同時に機能しなくなれば、対応可能な供給ショックでも、長期的なインフレと飢えの危機へ変わりうる。

複数のショックが、同じ食料システムに重なっている。紛争はエネルギーや海運を混乱させ、干ばつは収穫量を減らす。燃料や肥料が高騰すれば、次の作付けも縮小しかねない。

その結果、食品は「作る」「運ぶ」「買う」のすべての段階で高くなる。問題の核心は、世界中で直ちに食料が消えることではない。輸入への依存度が高い国、通貨安に見舞われた国、港から内陸部への輸送網が弱い国で、長期的かつ不均一な食品の購入困難が広がることだ。

供給ショックは現実だが、影響は一様ではない

米国は2026／27年度の小麦マーケティング年を迎えるにあたり、全小麦の生産量が15億3,100万ブッシェルになると予測されている。これは1970／71年度以来の低水準だ。米農務省は、グレートプレーンズの干ばつに加え、長期的な小麦作付面積の減少が見通しを押し下げていると説明している。17

豪州でも減産が見込まれる。豪州農業資源経済科学局（ABARES）の2026年6月見通しによると、2026／27年度の全国の冬作物生産量は5,450万トンとなり、前年度から21％減少する見込みだ。一方で、過去10年平均を4％上回り、記録上7番目に大きい冬作となる可能性もある。5 7

この違いは重要だ。収穫量が減ったからといって、直ちに世界的な飢饉が起きるわけではない。しかし、主要輸出国の別の地域で天候被害が起きたり、航路の安全確保にコストがかかったりすれば、需給の余裕は急速に失われる。

エネルギーの混乱が食品価格に波及する理由

農業は、種まき、灌漑、収穫、乾燥、製粉、冷蔵、トラック輸送など、ほぼすべての段階でエネルギーを使う。そのため、原油の輸送が滞ると、消費者への影響はガソリン価格の上昇だけにとどまらない。

特にホルムズ海峡で輸送が混乱すれば、買い手が代替供給を奪い合い、商業在庫が取り崩されることで、原油や石油製品の価格が急速に上昇する可能性がある。米議会調査局は、海峡の混乱が窒素系・リン系を含む化学肥料の生産にも影響を及ぼすと指摘している。49

国連食糧農業機関（FAO）も、燃料、天然ガス、肥料の流れが途絶えれば、次の作付け期が脅かされると警告している。短期的な物流ショックが、後の収穫量を減らす「次のシーズンの供給ショック」へ変わる恐れがあるためだ。63

なかでも肥料は、見過ごされがちな二次的リスクだ。価格が農家にとって手の届かない水準になったり、供給が遅れたりすれば、施肥量を減らす判断につながる。すると後の収量が落ち、紛争や航路の混乱が収束した後も、危機が長引く可能性がある。

天候が別々のリスクを同時に増幅させる

干ばつと猛暑は収穫量を直接減らすだけでなく、物流も妨げる。河川の水位が下がれば、はしけや内陸水運の輸送能力が落ち、穀物や肥料をより高コストのルートへ振り替えなければならない。高温は収穫前の作物を傷め、土壌水分の不足は作付け面積や収量の潜在力を低下させる。

長期化し、異例の強さとなるエルニーニョが発生すれば、複数の農業地域で被害をもたらす天候の確率が高まる可能性もある。ただし、2027年まで続く「スーパーエルニーニョ」という見方は、確定した予測ではなく、あくまでシナリオとして扱う必要がある。実際の影響は、現象の進み方と地域ごとの天候に左右される。

危険なのは、リスクが同時に起きることだ。単一地域の干ばつなら市場は対応できるかもしれない。しかし、複数の主要生産地が減産に見舞われる一方で、エネルギー費と運賃も高い状態になれば、政府や市場が吸収できる余地は小さくなる。

穀物が存在していても、貿易の分断で高くなる

不足を恐れる政府は、輸出を制限したり、備蓄を積み増したり、特定国との優先的な二国間取引を結んだりする。こうした措置は短期的には自国の供給を守るが、公開市場に出回る量を減らす可能性もある。

市場が分断されると、外貨準備、保管能力、国内生産、外交上の交渉力を持つ国ほど調達しやすくなる。輸入依存国や内陸国では、航路の変更、国境での遅延、内陸輸送、保険料が積み重なり、最終的に届く食品の価格が上昇する。

そのため、国際的な指標価格だけでは、脆弱な国の家庭が実際に支払う価格を十分に説明できない。世界市場が機能しているように見えても、特定の国では食品価格が急騰したり、局地的な品不足が起きたりすることがある。

中央銀行は需要を抑えられても、小麦を増産できない

食品とエネルギーのショックは、消費者物価を直接押し上げる。長期化すれば、賃上げ要求、企業コスト、インフレ期待にも影響が及ぶ。

利上げをしても、航路を再開させたり、失われた収穫を取り戻したり、肥料を製造したりすることはできない。中央銀行にとっては難しい判断になる。金融引き締めは需要を抑え、一時的な供給ショックが定着するのを防ぐ可能性がある一方、価格上昇の元の原因を取り除くことはできないからだ。

政策当局は、単発の価格上昇と、賃金やサービス価格に波及する持続的なインフレを区別しなければならない。エネルギー、運賃、食品のコストが早期に正常化すれば、インフレ圧力は薄れる可能性がある。しかし、肥料不足が次の作付けに影響すれば、ショックははるかに長く続く。

世界全体の指標が改善しても、飢えは悪化しうる

最新の世界評価には、進展と警告の両方が含まれている。2025年に栄養不足に陥った人の割合は世界人口の7.8％、約6億4,500万人となり、2024年の8.1％から低下した。33

ただし、改善は地域によって大きく異なる。ロイターは同じ評価を報じる中で、2025年のアフリカの栄養不足人口は約3億900万人、住民のおよそ5人に1人に当たると伝えた。また、気候ショック、貿易の混乱、ホルムズ海峡に関連するエネルギー圧力がもたらすリスクも指摘している。35

食料危機は、食料そのものが存在しなくなる前に、購入できないという形で始まることが多い。家庭は栄養価の高い食品を買う量を減らし、食事の回数を減らしたり、生産に必要な資産を売ったりする。国全体の飢饉指標が悪化する前に、家計の食生活や栄養状態が崩れる可能性がある。

輸入費が膨らむときに、政府が補助金、学校給食、人道支援に充てられる財政余地を失っている場合、影響はさらに深刻になる。

リスクを抑えるために必要なこと

有効な防波堤は、金融政策だけでなく、実務的な対策だ。

• 食料、燃料、肥料の貿易回廊を可能な限り維持する。
• 国際市場から供給を一斉に締め出すような広範な輸出規制を避ける。
• 最も影響を受けやすい国の輸入資金と、対象を絞ったセーフティーネットを確保する。
• 次の作付け期を迎える前に、貯蔵、灌漑、種子、地域生産を強化する。
• 一つの海上チョークポイントが食品の最終価格を左右しないよう、代替輸送ルートを維持する。
• 次のシーズンの収穫リスクを早期に察知するため、肥料の供給状況を監視する。

教訓は、食料安全保障が収穫量だけで決まるものではないということだ。燃料を購入できるか、肥料が適時に届くか、船が安全に航行できるか、そして貧しい買い手が外貨にアクセスできるかが重要になる。

これらの仕組みが同時に機能しなくなれば、対応可能な供給ショックでも、長期的なインフレと飢えの危機へ変わりうる。