中東空域危機の後、湾岸航空会社はどのように路線網を立て直しているのか

カタール航空：ドーハ・ハブを再構築

長距離路線を強みとするカタール航空は、2026年2月末に空域閉鎖で運航停止を余儀なくされた後、ドーハを拠点とするネットワークの再建を進めている。

主な再開・拡大の動きは次の通り。

• ドバイとシャルジャへの毎日運航を再開。
• アブダビ路線を1日2往復に復旧。
• バグダッド、バスラ、エルビルなどイラク路線を再開。

さらに同社は、2026年半ばまでに世界120以上の都市へ運航する体制に戻す計画を示している。

ただし、一部の路線はまだ減便状態で、機材の配置や乗務員スケジュールを再構築しながら徐々に便数を増やしている段階だ。

ガルフエア：段階的にネットワーク回復

バーレーンの国営航空会社ガルフエアも、同様に段階的な回復戦略を取っている。

• 現在、世界ネットワークの約75％を回復。
• 24カ国・約40都市へ運航。
• 2026年6月1日までに50都市以上へ拡大し、紛争前の規模に近づける計画。

路線復旧は波状的に行われており、まず湾岸地域や需要の高い都市を再開。その後、欧州やアジアの都市へと拡大している。

海外航空会社は慎重な復帰

湾岸の航空会社が比較的早く運航を戻しているのに対し、海外航空会社は安全評価を理由に慎重な姿勢を取っている。

例えば、

• トルコ航空は2026年6月9日にイスタンブール―ドバイ直行便を再開予定。
• フィリピンのLCC セブパシフィックは2026年7月2日にマニラ―ドバイ路線を週4便で再開予定。

多くの国際航空会社は、政府や航空当局の安全勧告、保険条件、空域の安定性などを確認しながら再開時期を判断している。

なぜ完全正常化には時間がかかるのか

空域が再開しても、航空業界がすぐに通常状態へ戻るわけではない。主な理由は次の通りだ。

安全勧告と規制
欧州航空安全機関（EASA）などは湾岸空域に関する注意喚起を継続しており、一部の航空会社は運航を制限されている。

地政学的な不安定さ
停戦は成立しているものの、2026年にはミサイルやドローン攻撃の報告もあり、情勢が急変する可能性が指摘されている。

航空会社の運航上の複雑さ
航空機の配置、乗務員の勤務計画、整備サイクル、ハブ空港での乗り継ぎ波（接続便の時間構造）などを再構築する必要がある。

旅客需要の回復
大きな混乱の後は予約が回復するまで時間がかかるため、航空会社は供給過剰を避けるために段階的に便数を増やす。

世界航空網は「段階的回復」へ

現在の状況は、いわば段階的な航空回復だ。

ドバイ、ドーハ、バーレーンといった湾岸ハブは先行して運航を再開し、欧州・アジア・アフリカを結ぶ接続網を徐々に復旧させている。一方で、多くの海外航空会社は安全評価を優先し、より慎重に路線を戻している。

情勢が安定すれば、湾岸航空会社のネットワークは2026年半ば頃までに紛争前の水準に近づくとみられる。ただし、世界の航空路線が完全に正常化するかどうかは、今後の地政学的安定と安全勧告の解除に大きく左右される。