現在の原油市場で最大の材料となっているのが、米国とイランの交渉の行方だ。
報道によると、イランは和平合意に向けて修正案を提示し、米国側も「真剣な交渉」が行われているとして一部の軍事行動を見送ったとされる。
もし信頼できる停戦合意が成立すれば、原油価格に上乗せされている「地政学リスク・プレミアム」は急速に縮小する可能性がある。
しかし交渉にはまだ不確実性が多い。イラン政府はまず戦争終結を優先課題としている一方、核問題などより広い安全保障問題については詳細な議論が進んでいないとされる。
このため市場では、恒久的な和平なのか、それとも一時的な停戦なのかを見極めようとする慎重な姿勢が続いている。
原油市場が強く警戒している最大のポイントは、ペルシャ湾の出口にあるホルムズ海峡だ。
この海峡は世界の石油輸送の約20%が通過する、エネルギー市場にとって最重要の海上輸送ルートの一つとされる。
しかし今回の紛争で安全保障リスクが高まり、タンカーの運航や石油輸送量が大幅に減少した。報告によれば、海峡を通過する石油の流れは約2000万バレル/日から大幅に減少したとされる。
このルートが完全に正常化しない限り、世界の供給バランスは不安定なままだ。
仮に停戦が成立したとしても、原油市場がすぐに落ち着くとは限らない。アナリストは、次のような要因が価格を押し上げ続ける可能性を指摘している。
・保険会社や船会社が安全確認を行うまで、タンカー輸送の完全回復には時間がかかる
・攻撃や軍事行動で損傷したエネルギー施設の修復に数週間〜数か月かかる可能性
・港湾設備や積み出し施設、精製施設の稼働がすぐに戻らない
・戦争期間中の輸出減少で世界の石油在庫がすでに縮小している可能性
つまり、市場が必要としているのは政治的な声明ではなく、石油が安全に輸送されるという実際の証拠だ。
トランプ氏の「戦争はすぐ終わる」という発言は、原油市場に一定の安心感を与え、価格を一時的に押し下げた。
しかし市場は依然として慎重だ。米・イラン交渉の結果、ホルムズ海峡の安全、タンカー輸送の正常化、そして中東のエネルギーインフラの回復が確認されない限り、原油価格には依然として大きな地政学リスクが織り込まれ続ける可能性が高い。