ジェンスン・フアン（黄仁勲）氏が語った「中国AI市場でのNVIDIAのシェアは95％から0％になった」という言葉は、数字だけを切り取ると過激に見える。だが、本当に重要なのは、既存のNVIDIA製GPUが中国から消えたかどうかではない。

読み解くべきポイントは、米国の輸出規制によって、NVIDIAの中国向け高性能AIチップの新規販売、業績見通し、そしてAI開発者をつなぎ留める技術エコシステムの入口が、どこまで狭められているのかだ。2025年10月の公開対談で、フアン氏は米国の輸出規制により、NVIDIAの中国AI市場シェアが95％から0％になったと述べ、株主向けの予測でも中国事業をゼロと想定していると説明した。^[3][5][11]

「0％」は何を指しているのか

まず押さえたいのは、この「0％」を文字通り「中国市場にNVIDIA製チップが一切存在しない」という意味に受け取るべきではない、という点だ。より正確には、中国向けに合法的に新規販売できる高性能AIチップ事業、将来の売上の見通し、財務予測上の扱いが、ほぼゼロに近いという表現だと見るのが自然だ。

実際、報道では、中国『財経』がサプライチェーン関係者の情報として、2024年の中国市場におけるNVIDIA H20シリーズの出荷量を約60万〜80万個、ある主要な中国国産AIチップの出荷量を約30万〜40万個と伝えている。また、NVIDIAの2025会計年度における中国本土・香港での売上高は171億ドルで、全社売上の13.1％を占めたとも報じられている。^[5]

つまり、フアン氏の「0％」は、過去の販売実績や既に稼働している設備の存在を否定するものではない。むしろ、規制後の新規ビジネスの見通しが極端に圧縮されていることを示す、経営者としての強い警告と見るべきだ。

その後の発言も、この読み方を補強している。2025年11月、フアン氏は米国の輸出制限によってNVIDIAの対中チップ販売が停滞しており、今後2四半期の中国向け販売量はゼロになるとの見通しを示した。同時に、中国のAIチップ市場は現在約500億ドル規模で、2030年末までに2000億ドルへ拡大する可能性があるとも述べている。^[12][14]

なぜ95％から0％まで落ち込んだのか

直接の理由は、米国による対中高性能AIチップ輸出規制の継続的な強化だ。米国は2022年10月から高性能AIチップの対中輸出管理を始め、NVIDIAはその後、中国市場向けに規制に適合したA800、H800、H20などを投入してきた。しかし政策はさらに厳しくなり、2025年4月の新たな規制措置によってH20チップは販売停止を余儀なくされ、NVIDIAには約45億ドルの在庫損失と約80億ドルの潜在的な売上損失が生じたと報じられている。^[11]

NVIDIAにとって問題なのは、特定の1製品が売れなくなったことだけではない。中国向けに性能や帯域幅を調整したチップを出しても、次の規制変更で再び販売条件が変わる可能性がある。報道によれば、NVIDIAは現行世代のBlackwell GPUをベースにした中国向けカスタム版について、米国の輸出許可取得を目指しているが、実現するかどうかは米国の輸出管理の判断に左右される。^[3][4]

フアン氏の主張も、単に「チップを売らせてほしい」という話にとどまらない。彼は、世界のAIを米国技術の上に築きたいのであれば、世界が信頼して使える米国技術を提供する必要があると繰り返し述べている。NVIDIA技術の対中輸出を制限すれば、中国の膨大なAI開発者が米国技術を使う機会も減る、という論理だ。^[3][9]

NVIDIAにとっての痛手は売上だけではない

中国はNVIDIAのすべてではない。だが、無視できる市場でもない。前述の通り、NVIDIAの2025会計年度の中国本土・香港での売上高は171億ドルで、全社売上の13.1％を占めたと報じられている。一方で、同社は株主向け予測では中国事業をゼロとして扱い、中国で何らかの進展があれば「上振れ要因」とみなす構えだとされる。^[5]

短期的には、これは売上と利益の見通しを保守的に置くという問題だ。しかし長期的には、より深いリスクがある。NVIDIAの強みは、GPU単体の性能だけではない。チップ、ネットワーク、サーバー、ソフトウェア、アルゴリズムが一体となった「システム」としての競争力にある。^[15]

中国の顧客がNVIDIAのAIチップを安定して調達できなくなれば、代替ハードウェア、代替ソフトウェアスタック、代替サプライチェーンを本格的に検討せざるを得なくなる。フアン氏が強く懸念しているのは、中国のAI開発者が米国技術を前提にシステムを組まなくなることだ。^[3][9]

この意味で、「95％から0％」という表現は、米国の政策決定者に向けたメッセージでもある。輸出規制は中国による先端チップ取得を制限する一方で、中国の開発者や顧客をNVIDIA以外、ひいては米国以外の技術エコシステムへ押し出す可能性がある、という警告だ。^[3][5]

ファーウェイには追い風。ただし置き換えは簡単ではない

NVIDIAが中国で身動きを取りにくくなれば、最も直接的な受益者の一つと見られるのがファーウェイだ。報道は香港『サウスチャイナ・モーニング・ポスト』を引用し、NVIDIAが中国で製品を販売できなければ、その市場はファーウェイなど中国の競合企業に引き継がれるというフアン氏の従来の見方に沿う発言だと伝えている。^[5]

別の報道では、ファーウェイのAscend（昇騰）や寒武紀（Cambricon）など中国勢が、高性能計算資源の空白を埋めつつあるとも指摘されている。^[8] さらにBernstein Researchの予測として、2026年には中国AIチップ市場でNVIDIAのシェアが8％まで低下し、ファーウェイが50％、AMDが12％、寒武紀が3位になる可能性があるとも報じられている。ただし、これはあくまで予測であり、既に起きた市場結果として扱うべきではない。^[10]

注意すべきなのは、NVIDIAの代替は「別のカードを差し替える」ほど単純ではないことだ。NVIDIAの優位性がチップ、ネットワーク、サーバー、ソフトウェア、アルゴリズムの一体運用にある以上、中国勢が需要を本格的に取り込むには、供給規模、ソフトウェアエコシステム、開発者の移行、大規模クラスターの安定性、業界ごとの最適化といった課題を解く必要がある。^[15]

中国AIチップ市場では「国産化」が速まる

中国の顧客にとって最大の変化は、調達戦略そのものだ。先端NVIDIA GPUを合法的かつ安定的に入手できる見通しが不透明である以上、クラウド事業者、AIモデル企業、政府・企業向けシステムの利用者は、国産または非米国系の選択肢への適応を急ぐことになる。^[8][11]

競争の軸も変わる。単に「どの単体チップが最も速いか」ではなく、「どの陣営が実際に使えるシステムを納入できるか」が問われる。学習フレームワーク、演算子対応、推論のデプロイ、クラスター間接続、運用保守、モデル最適化までが、置き換えのプロセスに含まれる。

短期的には、これは顧客側の移行コストと調整負担の増加を意味する。中長期的には、実際の注文と実運用の現場が中国AIチップメーカーに改善の機会を与える。ただし、それが安定した競争力に結びつくかどうかは、製品、ソフトウェア、エコシステムの成熟度にかかっている。^[8][15]

結論：これは市場シェアではなく、技術圏の分岐の話だ

フアン氏の「95％から0％」は、単純な稼働台数の統計ではない。米国の輸出規制の下で、NVIDIAの中国向け高性能AIチップ事業の見通しが、経営上ほぼゼロとして扱われていることを強く示す言葉だ。^[2][5]

NVIDIAにとって短期的な打撃は中国売上の不透明化だが、長期的なリスクは中国AIエコシステムへの入口を失うことにある。ファーウェイやその他の中国AIチップメーカーにとっては大きな需要の窓が開くが、それは自動的な勝利ではない。中国市場全体では国産化が加速する一方、ソフトウェア移行、システム適応、供給網の再構築というコストを負うことになる。^{[3][5][8][15]}